このたび、日経ヘルスケアより弊社代表・鎌田と山崎の共著で
『超実践！介護現場の生産性向上メソッド』 を出版することになりました。
この本はどんな本？
最近介護業界においてもよく耳にする「生産性向上」「DX」という言葉。
けれど、
「結局、何から始めればいいんだろう？」
「テクノロジーを入れたらいいのかな…でも、どう使いこなせばいい？」
そんな戸惑いを抱えたまま、現場を良くしたい気持ちだけが募っていく…。
あるいは、せっかく機器やシステムを導入したのに、「なぜかうまくいかない」「思っていた効果が出ない」
そんな壁にぶつかってしまうこともあります。
そのような皆さまが、自分たちの力で「生産性向上の取り組み」を前に進められるように。
本書は、その実践を力強く後押しする一冊です。
本書では、厚生労働省の「生産性向上ガイドライン」に沿って、
取り組みを進めるための 6つのステップ を、現場の視点でわかりやすく解説しています。
さらに、TRAPEが全国の介護事業所とともに積み重ねてきた伴走支援の経験をもとに、
「現場では何が起きるのか？」「どう工夫すれば乗り越えられるのか？」といった
実践ノウハウをできる限り具体的に盛り込みました。
つまり本書は、
生産性向上ガイドラインを現場で“実践を進めるための伴走書”でもある一冊です。
ガイドラインを補完しながら、現場の取り組みをスムーズに前へ進める副読本（サブテキスト）”として、ぜひご活用ください。
本書の特徴
特長①：自分たちの状況にフィットする読み方ができる
この本の大きな特徴の一つは、どこから読んでもよい構成になっていることです。
読者が自分の興味や現在の状況に合わせて、自由に読み進められるようにデザインされています。
- 「生産性向上って何だろう？」という段階で、まず全体像を知りたい方は
第1章「知る・わかる（基本編）」から読むのがおすすめです。 - 「なんとなく分かってきたけれど、どう始めればいいの？」という方は
第2章「実践編・前半」が、一歩踏み出すヒントになります。 - 「実際にやってみたい」「より良い実践を進めたい」という方には
第3章「実践編・後半」が役立ちます。 - 実践の中でつまずいたときは
第1章や第2章前半に戻って振り返ることで、改善の糸口が見つかります。 - 一通り取り組みを終え、「さらに発展させたい」「自分たちらしい形を追求したい」という方には
第4章「発展・進める」が新たな視点を与えてくれます。
特長②：図と文章の“両面”で理解できる
この本は、左ページが文章、右ページがイラストや図表で構成されています。
文字とビジュアルの両方で同じ内容を説明しているため、直感的にも、しっかり論理的にも理解できるつくりです。
読み方も自由です。
- 右ページだけを見て全体像をつかむ
- 左ページの文章を読んで、右ページでイメージを深める
どちらの方法でもOKです。
また、取り組みへの興味が薄い職員には、
まず右ページを見て感じたことを話し合うところから始めると効果的です。
小さな対話がきっかけとなり、自然と「もっと知りたい」に広がっていきます。
目指したこと
- 現場に寄り添うこと
生産性向上は「現場の日常をより良くするため」に取り組むもの。
本書では、常に現場を大切にする姿勢を貫きました。 - はじめの一歩を後押しすること
「難しそう」と感じる方が「これならできそう」「やってみよう」と思えるように、
背中を押す実践の書を目指しました。 - 明るい未来へ向かうこと
生産性向上の先には、ケアの質の向上、人材の成長・活躍、地域への貢献など、
ワクワクする未来が広がっています。
どんな人におすすめ？
- 生産性向上の取組み(テクノロジーの活用含む)をまだ行ったことがない方
- 生産性向上の取組み(テクノロジーの活用含む)を始めたものの、壁にぶつかってしまった方
- 介護事業所の経営層の方
- 介護現場のミドル・リーダー層の方
- 自治体職員や外部支援者の方
- 介護テクノロジーの開発・提供に携わる方
など、介護に関わる幅広い立場のみなさまに役立つ内容となっています。
著者の想い
最初からうまくできなくても構いません。
大切なのは、勇気を持って一歩を踏み出すことです。
課題が多いと言われる介護業界ですが、課題の裏返しには大きな可能性があります。
本書やオンラインツール「生産性向上くん®」を通じて、
みなさまが「ありたい姿」への一歩を踏み出すきっかけとなれば幸いです。
発売情報
TRAPEはこれからも、現場に寄り添う伴走支援を通じて、
介護業界の 「生産性向上」 と 「働きがいの向上」 を両立させ、
さらに 「個々人にとって良いケアを生み出す」、「地域づくり」 を実現する
生産性向上2.0 を力強く牽引していきます。
そしてその先に、超高齢社会においても、
一人ひとりが well-being を実感できる日本 を実現していきたいと考えています。
